進化を続ける介護業界！「ビッグデータ」の便利すぎる活用法を紹介

マーケティング、気象や災害の予測、交通など幅広い分野で活用が進む「ビッグデータ」。もちろん、医療介護の面での利用も期待できますが、一体どのような使い方ができるのでしょうか？今回は海外の病院や国による、ビッグデータの活用法をご紹介します。

ビッグデータとは？

すでに活用が一般的になってきたビッグデータ。そのまま訳すと「巨大なデータ」となりますが、具体的にはどのようなものを指すのでしょうか？

ビッグデータを利用したサービスとして、よく引き合いに出されるのはFacebookなどのソーシャル・ネットワークサービスです。膨大な閲覧データを解析し、一番効果的な広告の出稿パターンを導き出したり、投稿されている内容をもとに世の中のトレンドをリアルタイムに把握したり、といった活用法があるようです。

総務省で公開されている「情報通信白書」によると、平成24年版（2012年）以降、ビッグデータの定義は「事業に役立つ知見を導出するためのデータ」と解説されていますが、実は未だに共通定義はありません。一般的には、従来のシステムよりも「膨大な量・種類のデータを取り扱う仕組み」を指す場合が多いでしょう。

病気の治療にもビッグデータが役立つ！　アメリカでの活用例を紹介

ビッグデータは介護の分野でも活用できます。

例えばアメリカ（テキサス州）にある病院では、ビッグデータを分析することで病気の治療や予防に役立てています。この方法を使えば、老人ホームでの健康管理にも役立つでしょう。

具体的な分析方法については、患者の病名・診察結果・カルテの内容など、あらゆるデータを最新のスーパーコンピューターで分析します。

この病院では、ビッグデータ分析の仕組み導入前までは病気の悪化により再入院するケースが多かったため、改善策としてデータの分析により「再入院の可能性が高い患者像」を明確にしました。再入院の原因には、血圧やコレステロール値の高さなどの予想されるものだけでなく、老人ホームでの介護状況の差という意外な要素も見つかりました。この病院では老人ホームの定期的な訪問を行い、支援サービスを始めています。

厚生労働省による活用計画！　介護業界にも！？

国内外の企業だけでなく、厚生労働省もビッグデータを活用したシステム作りを推進しています。

厚生労働省によるビッグデータの活用計画とは？

厚生労働省が平成29年（2017年）1月12日に公開した「データヘルス改革推進本部」の資料によると、今までは健康・医療・介護におけるデータが分散され、有効活用できていなかったという点が指摘されています。つまり、医療と介護のデータは別々に管理されていたのです。

そこで、データヘルス改革推進本部では健康・医療・介護に関するデータを一元的に管理するという計画を検討しています。健康診断の結果や病気になったときの治療内容、要介護者が受けたケアの情報など、国民の膨大なデータをまとめることで、病気の予防や個人に適したケアの実現をめざします。

他業種の情報を活用できるとなると、介護施設においても幅広いサービスの提供が可能になるのではないでしょうか？

計画実現までの道のり

国民の情報を一か所に集約するとなると、個人情報の取り扱いについて気になる人が多いでしょう。情報は匿名化し、個人を特定できないように管理・分析するとされています。

また、同資料ではビッグデータの分析により健康管理や重症化予防に効果的なサポートを展開すると同時に、情報システムを整備する必要があると述べています。データヘルス改革推進本部による計画が本格稼働するのは2020年度となる構想なので、そのころには介護業界の常識がガラリと変わっているかもしれません。

今後、ますます有効活用が期待できます

医療や介護サービスを受けた高齢者の情報は、ビッグデータにて保存・分析することで、後々ほかの高齢者の生活に役立てることができます。情報を有効活用することで、介護業界全般のサービス向上にもつながるでしょう。活用事例もすでに複数あり、国もデータの活用を検討しているため、今後はさらに有効に利用できることが期待できます。

参考：